適応障害の診断基準

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どのような場合に適応障害と診断されるのでしょうか。以下はアメリカ精神医学会が定めるDSM-5(2013年発行)による診断基準です。

1.はっきりと確認できるストレス原因に反応して、そのストレス因子の始まりから3ヶ月以内に情緒面または行動面の症状が出現。

2.これらの症状や行動は臨床的に著しく、それは以下のどちらか(または両方)によって裏付けられている

(1)そのストレス因子に暴露されたときに予測されるものをはるかに超えた苦痛を伴う

(2)社会的・職業的機能の著しい障害

3.ストレス関連性障害は他の精神疾患の基準を満たしていないし、すでに存在している精神疾患の単なる悪化でもない。

4.その症状は正常の死別反応を示すものではない。

5.そのストレス因子(またはその結果)がひとたび終結すると、症状がその後さらに6ヶ月以上持続することはない。

適応障害はこれといって特徴のない病気

適応障害は主に、ストレスに適応できておらず、他の病気に明確に当てはまらない場合につけられる診断名です。病気か否かは、学校・仕事・家事などの社会的活動に本人が支障なく携われているかどうかによります。

適応障害の精神症状は焦燥感、過敏、不安、混乱、抑うつと多彩です。また、身体症状としては、頭痛、不眠、腹痛、倦怠感など様々です。行動面には、遅刻や欠勤、犯罪などに現れることがあります。

これらは他の病気の症状とも重なるものであり、これがあるから適応障害と決定するような特有の症状はありません。医師はこの特徴のない病気の診断に際し、症状からだけでなく、病歴や環境など多面的に検討します。

適応障害には「慢性」と「急性」がありますが、見極めとなるのは、ストレスからの発症時期ではなく、症状が治まった期間により判断します。目安となる期間は6ヶ月です。

もし、適応障害と診断されてから、その経過中にどれかの症状が目立って強くなってくれば、他の病気の発症が疑われます。